金利相当額と配当金相当額の２つの関係は？

株式用語の１つの建玉という言葉があります。

これは信用取引や先物取引など、
未決済になっている契約の総数を意味しています。

つまり、建玉１枚といえば、
その契約に買い手と売り手が１人ずついることを指します。

この建玉を持っていることによって
金利相当額や配当金相当額の受け取り・支払いが行われるのです。

その受払いは自分自身が買いポジションなのか、それとも売りポジションなのかによっても大きく変わってきます。

金利相当額や配当金相当額の受け取り・支払い

もし買い方の立場にいるのであれば、
それに対する配当金を得ることができるのです。

この配当金を得るためには、
その権利を得ることができる最終日に
配当金受け取りのポジションを持っていく必要があるのです。

これによって配当金相当額を受け取ることができるのですが、
金利相当額に関しては逆に支払いの必要があるのです。

つまり、買いポジションであれば、
配当金相当額を受け取りが出来ますが、
実際に収入となるのはそこから金利相当額を差し引いた額というわけです。

もし売り方の立場にいれば、買い方の立場とはまったく逆になります。

株式を売るということは
配当金を支払いを行わなければならないということになります。

ところが金利は受け取れるということになるのです。

つまり、売りポジションであれば、金利相当額を受け取りは出来ても、
そこから配当金相当額を差し引かれるということになるわけです。

このように、この２つは売買のポジションによってまったく正反対の立場にあり、
それぞれが相殺されたて差し引きを生み出す仕組みになっているということです。